地域連携パス

地域連携パス

■主な導入対象
病院、診療所、介護施設

■紹介
本ソリューションを導入することにより、地域連携パスにかかる情報のシステム上での一元管理が実現可能です。
入院当日からの患者の状態、治療経過等の情報連携をリアルタイムで連携でき、受入れ先の病院では受入れ態勢がスムーズに行うことが可能になります。転院調整の工数削減にもつながり、情報連携や入退院調整をスムーズに行うことが可能になります。
なお、現在、地域連携パスの中での脳卒中連携パス、小児連携パスが本ソリューションで運用されており、今後は癌パス、大腿骨のパス等、対象のパスを広げていく予定です。

■導入のメリット

  • システム上での情報共有が可能になるため、今まで使用していたCD-RやFAXが不要になります。
  • 入院当日から患者の状態、治療経過等の情報をリアルタイムで連携できます。
  • 受け入れ先の病院では、転院元の病院での治療経過や患者の状態をリアルタイムで知ることができるので情報収集の手間の軽減、タイムラグの解消に繋がり受入れ態勢をスムーズに準備することができます。
  • 転院元の病院では、転院調整の工数削減にも繋がり情報連携や入退院調整をスムーズに行うことが可能になります。また、患者転院後も継続して患者の病状等の情報収集が可能になります。

トレーシングレポート

トレーシングレポートソリューション

■主な導入対象
病院、薬局

■紹介
本ソリューションを導入することにより、紙、FAX等を使用して情報共有を行っている服薬情報提供書を電子化し、円滑な情報連携を実現します。
また、情報共有を行う項目は適宜カスタマイズ可能なため、服薬情報提供書に限らず、薬薬連携全般の情報共有にご利用いただくことができます。

■導入のメリット

  • 薬剤師だけでなく、医師や看護師など多職種に対しても情報連携が可能になります。
  • 履歴管理、文書管理が容易になります。
  • トレーシングレポートの作成工数を削減できます。
  • 情報共有する項目は自由にカスタマイズができ、薬薬連携全般の情報共有に利用可能です。
  • FAX・電話等の通信費用の削減ができます。
  • 誤送信によるインシデントを防止できます。

検査予約

検査予約

■主な導入対象
病院、診療所

■紹介
本ソリューションを導入することにより、電話やFAX等で行っている検査予約をシステム上で行うことが可能になります。
予約を行う側、予約を受ける側、双方の業務効率化を実現します。

■導入のメリット

  • 外来検査予約の受付をクリニック側で行っていただけるので、受付業務が省力化できます。
  • 患者からのヒアリング項目や注意事項の編集がいつでも容易に行えて、業務効率があがります。
  • 本システムから情報の共有が可能となり、予約の管理を一元化することができます
  • FAX・電話等の通信費用の削減ができます。
  • 誤送信によるインシデントを防止できます。

住民同意アプリ

住民同意アプリ

■主な導入対象
病院、診療所、薬局、介護施設等(住民から各種同意書を取得している全施設)

■紹介

本ソリューションを導入することにより、現在、紙で住民から取得している各種同意書(研究同意、地域包括ケアシステムへの参加同意等)の電子化を実現します。

紙媒体での煩雑な管理をなくし、同意書の入力業務を簡略化し、最終的には同意書取得活動の促進につなげることが可能です。

■導入のメリット

  • 同意書取得主体においては、同意書の受付業務、システムへの入力業務、同意書の管理業務の負担が軽減されます。
  • 住民においては同意書の記入業務の負担が軽減されます。
  • 負担が軽減されることにより、同意書取得活動のさらなる促進が期待できます。

PHR健康管理

PHR健康管理

■主な導入対象
病院、介護施設、保健所、行政、企業、大学

■紹介
本ソリューションを導入することにより、職員、施設利用者などの日々の状態(バイタル体温、血圧等)のモニタリング、異常値の検知等をシステム上で行うことができ、職員、利用者の健康の維持向上を実現します。
また、観察期間中のCOVID-19等感染症陽性者や濃厚接触者の健康状態モニタリングに活用し、医療機関や保健所、行政職員等の業務負荷軽減につなげることも可能です。

■導入のメリット

  • 健康状態をモニタリングすることで観察対象者の健康増進に寄与します。
  • 社員や職員、施設利用者等の日々の健康状態をモニタリングすることで、組織内あるいは施設内の感染症拡大防止に寄与します。
  • 観察対象者の電話によるヒアリング業務負荷を軽減することが可能になります。
  • 健康観察結果を手書きからシステム入力に変更することにより、誤記を防止し、観察結果の表現を統一することが可能になります。
  • 観察対象者のモニタリング結果を複数の関係者で共有することにより、フォローを要する対象者の見落とし防止に寄与します。